商号
株式会社 クロトン
創業
平成１６年８月
法人設立
平成２３年１月
所在地・連絡先
沖縄県浦添市安波茶１丁目５３番１３号豊福ビル２階（１階が駐車場です）
TEL・FAX：(098)877-9610
地図
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事務所内風景
許可番号
一級建築士事務所登録（沖縄県知事登録第133-2732号）
一般建設業登録（沖縄県知事登録（般23）第12065号）
代表取締役
下地鉄郎（しもじてつろう）（写真右）shimoji
tetsuro
(開設者・管理建築士・１級建築士[国土交通大臣登録 第321006号])
琉球大学大学院理工学研究科博士前期課程環境建設工学専攻修了
Q1、最近、はまっていること
A1、料理、小旅行
Q2、好きな曲（アーティスト）
A2、たくさん
Q3、好きな場所
A3、家族のいるリビング、仕事場、旅先で出会う記憶に残るひとコマ
Q4、好きな言葉
A4、ハングリーであれ（いい意味で）馬鹿であれ
取締役
下地洋平（しもじようへい）（写真左）shimoji
yohei
(２級建築士[大阪府知事登録 第46076号])
近畿職業能力開発大学校応用課程建築施工システム技術科卒業
A1、水鉢
A2、Sotte bosse、pink floyd、宇多田ヒカル
A3、飛行機、電車、モノレール
A4、行雲流水
スタッフ(企画・設計・現場監理・施工管理・厨房等）
廣瀬卓司（ひろせたかし）hirose
takashi
鹿児島大学工学部建築学科卒業
A1、散歩
A2、ゆったり落ち着いた曲
A3、川辺
A4、ありがとう
玉城盛太（たまきもりた）tamaki
morita
成安造形大学住環境デザイン群卒業
A1、偶然
A2、ザラットしたヤツ
A3、グダグダなとこ
A4、歩く、観る、息をする、そして、楽しむ
本竹功治(もとたけこうじ）mototake
koji
Pasadena Ctiy College Architecrural Program
A1、ラジオ体操
A2、ラジオ体操第一
A3、まどぎわ
A4、腕を前から上に上げて、大きく背伸びの運動から
小林由莉香(こばやしゆりか）yurika
kobayashi
東京造形大学室内建築学科卒業
A1、沖縄そば巡りツアー
A2、Fishmans・Imogen heap・エレクトロニカ
A3、ぽかっとしたとこ
A4、流れに身をまかせ
プロジェクトスタッフ
普久原朝充（ふくはらときみつ）fukuhara
tokimitsu
琉球大学環境建設工学科卒業
（２級建築士[沖縄県知事登録]）
A1、街歩き
A2、what a wonderful world
A3、那覇のすーじぐぁー
A4、温故知新
事務所体制
常勤６名、 プロジェクトスタッフ１名の計７人
業務内容
建築・インテリア全般の調査、企画、設計、監理、デザインビルド（設計施工）
・住宅.共同住宅.特殊建築物.工作物.etc
・住宅改装（リフォーム、コンバーション）
・ 店舗内装（飲食・.理美容・.医療・.工業・.アトリエ.etc）
・古民家再生・移築
・木造建築
・賃貸複合ビル・アパート・マンション
・新高専賃・診療所・保育所・複合福祉施設
・その他住まい.建築に関する御相談
依頼・相談方法
クロトンでの建築づくりのながれをご参考とし、直接ご連絡（ご訪問・電話・メール）頂くか、ご依頼・ご相談フォームまで宜しくお願いします。
基本的にご相談は全て無料です。 お気軽にご相談ください。
設計・監理料
ご依頼内容の詳細な作業条件の把握後に、ご依頼内容個々の作業条件に応じて積算し、その内訳をわかりやすくご説明いたします。その後、ご納得いただいた後に、設計・監理契約となります。建物の規模や用途にもよりますが、特殊なご要望を除き一般的な設計料の相場に納まっています。ただ、ご依頼主様のほうで「いくらいくらの範囲でお願いしたい」とご提示いただいた場合は、作業条件やご要望を把握した後、その範囲で可能かどうかお応えすることもできます。設計・監理料についてもお気軽にご相談ください。
工事施工会社
個々の条件に最も適した施工会社をご紹介する場合もありますが、基本的に施工会社が当初から決まっている場合を除き、工事見積りは数社行います。その際、「設計・監理専業の業務」で数社見積りを行う場合、私どもは、
施行会社等から、設計・監理料とは別に、工事の際にバックマージンを確保するということは、2004年の開設以来一貫して行っておりません。
デザインビルド（設計施工請負）について
店舗内装工事や小中規模なリフォームなどでは、責任施工の「工事（元請）請負契約」も当事務所で行っております。一般建設業登録（沖縄県知事登録（般23）第12065号）
分離発注について
規模や用途に係わらず、分離発注についても対応しております。お気軽にご相談ください。
情報管理・守秘義務
建築士法及び個人情報保護法に基づき、業務上知りえた個人・法人情報についての守秘義務を全うします。